米国の企業に関する口コミや給与、面接情報などを匿名で共有できるアメリカ発祥のWebサービスであるGlassdoorの調査を紹介します。
(Glassdoorは2018年にリクルートホールディングスによって買収)
Glassdoorの調査は2015年に、米国の成人2,016名（18歳以上）に対して行われました。
うち雇用者および求職者：1,119名、雇用者（フル・パート・自営業含む）：1,011名、失業中で求職中：108名です。
調査の結果、約8割（79%）の米国従業員が「昇給よりも新しい、または追加の福利厚生を望む」と回答しました。
この傾向は、若年層で顕著で、年齢が上がるにつれてその割合は低下しました。
18〜34歳：89%
35〜44歳：84%
45〜54歳：70%、
55〜64歳：66%
また、男女比で比較すると女性の方が高くなりました。
給与より重視される福利厚生の内容
調査では、従業員が「昇給よりも価値がある」と感じる福利厚生の種類を以下のように順位付けしています。
| 項目 | 重視率 |
|---|---|
| 医療保険（医療・歯科など） | 40% |
| 有給休暇・休日 | 37% |
| 業績ボーナス | 35% |
| 有給病休 | 32% |
| 401(k)・退職金・年金制度 | 31% |
| フレックスタイム・在宅勤務など柔軟な働き方 | 30% |
| オフィス特典（無料ランチ・カジュアル服装など） | 19% |
| 社員教育・研修制度 | 19% |
| 授業料補助 | 18% |
| 社員割引制度 | 17% |
| ジム会員・ウェルネスプログラム | 16% |
| 株式・ストックオプションなど | 16% |
| 有給育児休暇 | 13% |
| 保育支援（社内保育・補助金など） | 13% |
| 通勤補助（シャトルバス・通勤手当など） | 9% |
| ダイバーシティ推進制度 | 3% |
401kや退職金・年金制度などの資産形成の支援は3割が重視している非常に大きなテーマです。
求職者主導の市場では。給与や報酬だけでなく、非金銭的な報酬である福利厚生制度を明確に伝えることが、優秀な人材獲得の鍵となります。
これは日本でも同様のことが言えます。
日本も学生など若年層は非常に福利厚生制度を重視しています。
これからの企業経営者は、単に昇給だけでない、非金銭的な報酬の価値を伝えていきましょう。
