Morgan StanleyとFinancial Health Networkが2018年に共同で行なった調査を紹介します。
この調査は米国の中規模・大規模企業に勤務する1,000人のフルタイム従業員を対象に行われました。
従業員の経済的不安が業務の生産性やエンゲージメントにどの様に影響を及ぼすかについて分析しています。
その中で、経済的な問題は最も大きなストレス要因になっていることが明らかになりました。
従業員のストレス源についての調査で、経済的問題(Financial concerns)は58%で、仕事（51％）、健康（45％）、家庭（44％）よりも高い数値を示しています。
この調査は2018年のもので、今よりインフレが高くない時期です。
現状はさらに経済的問題を起因とするストレスは増えていると容易に想像できます。
そして、高い経済的ストレスを抱える従業員の78％が職場で注意散漫になると回答しています。
経済的なストレスを放置しておくと、職場でのパフォーマンス低下・集中力欠如につながるため、企業にとっても無視できない経営課題です。
従業員の生産性を高めたい企業、また従業員の離職を減らしたい企業は、従業員の経済的ストレスの上昇を事前に予防するための施策が大切です。
従業員のファイナンシャルウェルビーイングの実現の為の施策は、単なるコストではなく、従業員の集中力や生産性・モチベーション・ロイヤリティを高める施策です。
従業員の経済的悩みやストレスを軽減する金融教育経営の価値を広げていきましょう。
金融教育経営を広げ、働く世代のお金の悩みを解消し、生産性を高めて日本の企業の成長に貢献しましょう！
