PwCが2019年に行なった調査を紹介します。
この調査は、米国在住のフルタイム雇用者1,686人を対象とし、経済的ウェルネスや退職準備の状況についてまとめています。
特に、経済的にストレスを感じている従業員とそうでない従業員の違いについて、生産性やデータで示しています。
この調査によると、経済的なストレスは若い年代ほど感じているのがわかります。
いかが、経済的ストレスが最もストレスの要因と答えた世代別の比率です。
ミレニアル世代(ジェネレーション Y)とは1981年頃〜1996年頃生まれ世代です。
インターネットやデジタル機器の拡大と共に育ち、21世紀初頭に成人を迎えた世代で、これが最も多く67%でした。
次がジェネレーションX、生年1965年頃〜1980年頃の世代で59%。
そして、ベビーブーマー世代、生年1946年頃〜1964年頃の世代で43%です。
若い世代ほど、経済的ゆとりがないケースが多いため、この様な結果になっているのでしょう。
つまり、Z世代(1997年頃〜2012年頃)や、アルファ世代(2010年頃〜2020年代半ば)はさらに経済的ストレスが高く感じるのは容易に想定できます。
(アルファ世代はまだ社会人になってませんが、この世代が社会人になると経済的ストレスが非常に高く感じると想定できます)
前回解説した「集中力の低下」についても、経済的ストレスを感じる若い世代ほど体験しています。
この様に経済的ストレスは、特に若い世代が強く感じる傾向です。
集中力の低下をもたらし、結果として生産性低下・欠勤増加による企業のコスト増大につながります。
企業経営者に、金融教育経営の価値や重要性を伝えて、働く世代のお金の悩みを解消し、生産性を高めて日本の企業の成長に貢献しましょう！
