オックスフォード大学の研究「Does Employee Happiness Have an Impact on Productivity?」で、幸せな従業員は生産性が高くなることが示されています。
オックフフォード大学が、英国の通信大手British Telecom（BT）のコールセンターを対象に研究を行いました。
従来の研究では幸福感と生産性の相関は指摘されていましたが、因果関係を明確に示すフィールド実験が不足していました。
そこで、オックスフォード大学のGeorge Wardや、MITのBeleltら研究者は、BTの11のコールセンターに勤務する約1,800人の営業従業員を対象に2017年7月から6ヶ月間のデータを分析しました。
週次で幸福感を測定するアンケート（「今週全体として、どれくらい幸せを感じましたか？」という質問に、1-5の顔スケールで回答）を実施し、これを詳細な行政データ（売上、通話数、スケジュール遵守率、欠勤など）とリンクさせました。
研究の結果、幸福感が高い週に従業員の売上変換率（通話から販売への成功率）が平均13%向上することがわかりました。
具体的には、平均週売上25件に対し、幸福度の標準偏差1増加で4-6件の追加売上が生じ、売上全体で18-24%の増加が見られました。
これは、幸福感が「効率の向上」（通話数増加、スケジュール遵守率向上、変換率向上）を通じて生産性を高めることを示しています。
特に、アップグレードや再契約のような交渉スキルが必要なタスクで効果が顕著で、ルーチンワークより社会的・感情的なスキルが求められる業務で幸福感の利点が大きいと指摘されています。
研究者らは、幸福感が生産性を高める因果関係を確立し、サービス業や顧客対応業務で特に有効だと結論づけています。
オックスフォード大学の研究の発見では、幸福感が効率と変換率を高めるため、金融教育による経済的なストレス軽減は、精神的余裕を生み、仕事へのエンゲージメントを高めます。
企業には金融教育を従業員の幸福促進策として活用し、生産性向上に繋げる価値を伝えましょう。
