バージニア工科大学教授のE. Thomas Garmanと、後にメリーランド大学の教授となるJinhee Kimの共同研究を紹介します。
この論文は、経済的なストレスが欠勤にどうつながるかを科学的に解明した画期的な研究です。
米国では当時すでに労働者の15～27％が経済的なトラブルを抱え、それが職場に波及していました。
ストレスによる欠勤は、生産性低下や医療費で年間1000億ドル以上の損失を生むと推定されていました。
論文は、経済的ストレス（収入不足、債務の心配など）を「生活の基盤を揺るがす要因」と位置づけ、これが組織コミットメント（職場への忠誠心）や健康を介して欠勤を増やすメカニズムを探っています。
研究対象は、中西部の保険会社で働くホワイトカラー従業員262人（回答率55％）。平均年齢39歳、女性60％、世帯収入中央値6万～7万ドルというグループです。
研究の結果、経済的ストレスはコミットメントを低下させ、欠勤を増加させることが統計的に有意に明らかになりました。
つまり、お金の心配が強い人は、仕事を休みやすくなる傾向が、データで確かめられたのです。
経済的ストレスを抱える従業員は、組織への忠誠心が低く、欠勤も増加するため、職場全体の生産性に悪影響を及ぼしてしまいます。
欠勤の増加は、企業にとっても損失です。職場における金融教育プログラムが金融ストレスを軽減し、従業員の組織コミットメント向上や欠勤削減につながります。
働く世代のお金の悩みを解消する金融教育経営を広げていきましょう！
